ＮＢＦに期待すること

日本ボウラーズ連盟（ＮＢＦ）の支部設立には日本ボウリング場協会（日場協）加盟会社の経営するボウリング場でなければならないというルールがありますから、地域のボウリング場協会に加盟していないボウリング場でも、そこを経営する会社が日場協に加盟していれば、ＮＢＦの支部を開設することはルール違反ではありません。
しかし全日本ボウリング協会（ＪＢＣ）のクラブが公式に活動するボウリング場は公認競技場でなければならず、都道府県の公認競技場協議会（公認協）に加盟しなければ、全国公認競技場協議会（全公協）にも加盟できないことが全公協の規約で定められています。
正確には、全国公認競技場協議会は都道府県の公認競技場協議会加盟のボウリング場で構成される、と定められています。
したがって、顧客獲得のためにＪＢＣのクラブを作るか誘致したいのであれば、都道府県の公認協に加盟したうえで、全公協にも加盟し、ＪＢＣのレーン認証を受けるのがルールです。
世界ボウリング連盟に加盟しているのがＪＢＣですので、国際的には日本のスポーツボウラー数はＪＢＣの会員数となります。
ＪＢＣとはそれほどに権威のある公式な競技団体なのですから、ルールを安易に枉げて、今日まで培った「公認競技場」の価値を貶めないでいただきたいと願います。
さて、昨今のボウリング場をとりまく経営環境の悪化で、ＮＢＦ支部のあるボウリング場が日場協から脱退したりしています。
そのボウリング場に愛情を持って永年利用してきたボウラーにはなんの責任も無く、経営上の理由で日場協から脱退しているわけですので、ボウラーに対する救済措置として、脱退したボウリング場でも脱退前から既存のＮＢＦ支部ならば活動は許されているようです。
しかし、ＮＢＦ支部を置けることが日場協加盟のメリットであることは否めないため、近隣に日場協加盟のボウリング場がある場合には、日場協を脱退したボウリング場に残るＮＢＦ支部に対してボウリング場関係者から苦情が出ています。
それほどにボウリング場利用者が減ってしまっている哀しい状況なのですが、そろそろ考え方を変えてはどうでしょうか。
公益財団法人であり、日本体育協会にも加盟しているＪＢＣは、権威あるボウリング競技団体です。
対照的に、ＮＢＦは法人格を持たない、リベラルなボウリング愛好家の集まりです。
ずっと昔、ＪＢＣから分派したＮＢＦを、当時ＪＢＣと対立していた日場協がバックアップしてきた歴史には、そろそろ終止符を打ちませんか。
オリンピックや国体など、国家や政府とともに「公式」なボウリングを担う競技団体としてのＪＢＣに対して、ボウリングの普及や地域社会の懇親を担うＮＢＦ、という存在になってくれたらと思うのです。
いわば草の根ボウリングクラブの全国組織としてのＮＢＦです。
そのためには、ＮＢＦから日場協加盟という鎖を外すことが重要なのだと思います。
むしろ、ＮＢＦを通じて、日場協加盟ボウリング場と非加盟ボウリング場が繋がるぐらいになったらいいなと思います。
もうひとつ、Ｐ★リーグという番組に今まで出資し育んできたのも日場協なのです。
表に出ませんが、最大のスポンサーだったでしょう。
しかし、日場協非加盟のボウリング場にもＰ★リーガーたちは呼ばれ、日場協の資金で培われた「Ｐ★リーグ」というブランドを使って日場協非加盟ボウリング場が収益を上げていることが、以前から問題になっていました。
Ｐ★リーガーと云うプロボウラーの中には、誰が投資して育ててくれたのか全く頓着の無い人たちも居るようです。
しかし、今さら彼女たちからビジネスチャンスを奪うことも憚られますし、日場協は充分にＰ★リーグという番組の養育責任を果たしてきたのですから、もうスポンサーから降りても許されるのではないか、と筆者は思います。
それよりも日本ボウリング場協会という組織が、加盟メリットという利権が無ければ加盟数を維持できないのであれば、新しい加盟メリットを作り出していくべきだと思うのです。
しかし本来は、ボウリング場経営者団体である以上、加盟メリット云々ではなく日本中のボウリング場経営会社が全社加盟し、ボウリング場というビジネスにおける共通した利益の共有を目指す団体になれないものか、と愚痴を書いて終わります。