ボウリング場利用者数≠競技人口

日本ボウリング場協会機関誌の「ＢＰＡＪニュース９月１日号」に「レジャー白書２０１４」からの引用として、ボウリング人口が前年から２３０万人減って１２２０万人になったと記載されていました。
「レジャー白書２００８」では２５１０万人でしたので、１０年足らずで半分以下になったわけです。
“ボウリング参加人口”とはボウリング場利用者数ですから、ボウリング場の数が激減したことが大きな要因でしょう。
しかしボウリング場の数は三分の二程度にはなりましたが、それ以上に利用者が減っているわけですから、恐ろしい事態です。
このＢＰＡＪニュースの記事で、「競技スポーツとしてはトップを維持」と太字で掲載していますが、ボウリング場利用者が競技人口ではありません。
三大競技団体（ＪＢＣ・ＮＢＦ・ＡＢＢＦ）を足しても５万人に届くかどうかだと思いますので、全国で競技スポーツとしてボウリングを
している人の数は、プロを入れても１０万人も居るでしょうか。
まだ、１５０万人程度は存在している米国よりも、酷い状況です。
それでも「競技スポーツとしてはトップ」と胸を張れるのでしょうか。
優秀なプロボウラーを何人も輩出しながら、自らのマーケットである競技ボウラーを育んでこなかったプロ協会の存在意義はなんだったのでしょう。
プロボウラーばかり作っていても、そのファンを増やさなければ賞金スポンサーだって減っていきます。
既にボウリング場の数をはるかに上回るプロボウラーが存在しますが、ボウリング場の減少に歯止めがかかりません。
ボウリング産業再建のために競技ボウリングに投資するとしても、それはプロボウリングではないかも知れません。
かつて米国のボウリング場オーナーが来日した際には、日本のボウリング場のハウスボール利用者の多さを羨ましがっていました。
米国で一般客層向けのボウリング場開発が進んだのも、当時の日本のボウリングマーケットに刺激を受けた面もあったのではないでしょうか。
いまや日米ともにボウリングのトレンドが落ちてきていますが、ボウリング産業を支える屋台骨のひとつが「自前の用具を持ったボウリング愛好家」であるならば、日本のほうがかなり危ない状況だと思います。